「南海トラフ巨大地震」に屋外現場でも備えを 緊急地震速報パトランプ発売:安全衛生
政府の地震調査委員会は2015年1月15日、南海トラフ巨大地震の発生確率を今後30年以内で80%に引き上げた。2025年は阪神・淡路大震災から30年の節目を迎えることもあり、巨大地震への備えの需要は高まっている。そうした中、建設現場向けのDXソリューションを展開するGRIFFYは巨大地震発生時に屋外でも安全を確保する機器として、緊急地震速報を受信すると回転灯と音声で知らせるパトランプ「パトロイド・震」を発売した。
GRIFFYは2025年1月15日、屋外環境下で緊急地震速報を受信し、即座に回転灯と音声で周囲に知らせることで現場作業員の安全確保を図る緊急地震速報対応パトランプ「パトロイド・震」の提供を開始した。
緊急地震速報を検知し、屋外にいる作業員の安全を確保
気象庁が発表する2種類の地震動(P波とS波)が伝わる速度差を利用した緊急地震速報で、最大震度5弱以上と震度4以上が予想される地域では、携帯電話事業者を介して緊急地震速報を即座に受信。当該地域内に設置したパトロイド・震が作動し、回転灯が発光するとともに、緊急地震速報の発表を1メートル前方で105dB(デシベル)の音量で音声アナウンスを流す。
パトランプ自体はソーラー電源で場所を選ばず複数台の設置が可能で、スマートフォン不携帯時にも情報を検知する。建設現場のクレーンの吊(つ)り荷を安全な場所に下ろす、現場作業員を不安定な足場から退避させるなどの安全確保を通じて被害を減らせる。
2024年8月8日に初めて「南海トラフ巨大地震臨時情報」が発表、2025年1月13日には2回目の「臨時情報」が発表され、翌々日の15日には政府の地震調査委員会が南海トラフ巨大地震の発生確率を今後30年以内で80%程度と引き上げるなど、巨大地震発生への備えの重要性が再認識されている。
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