ブラウザからドローン「Skydio X10」を遠隔操作する専用ソフト、2024年度上期に提供開始:ドローン
Skydioは、エンタープライズ向けドローン「Skydio X10」の遠隔飛行用ソフトウェア「Skydio Remote Flight Deck」を発表した。
Skydioは、同社のエンタープライズ向けドローン「Skydio X10」の遠隔飛行用ソフトウェア「Skydio Remote Flight Deck」をリリースした。日本国内では、Skydio X10の出荷に合わせる形で、2024年上期から提供を開始する。
5G回線がある場所ならどこでも飛行可能に
Skydio Remote Flight Deckは、インターネットのブラウザを介してSkydio X10を遠隔で飛行させられる。5Gモバイル回線を確保できる環境であれば、どこからでも遠隔操作ができる。
現場の人員が起動したドローンを遠隔で飛行させたり、実行中の飛行ミッションでのコントロールを現場と交代したりといったことが可能で、ライブストリーミング機能により、建設現場の日々の施工管理にも使える。
さらに、機能拡張ソフトウェア「Skydio Autonomy Engine」と組み合わせることで、数百キロ、数千キロ離れた場所から複雑なミッションを遂行。既存のGPSオーバーヘッドによるポイントツーポイント飛行(上空からの位置情報をベースとした地点間の直接的な飛行)での限界を超えて、建物や障害物の周りを飛行して情報を収集できる。
パトロール主導型DFR(第一応答者としてのドローン)や捜索救助活動の公共安全に加え、電力変電所や橋梁(きょうりょう)といったインフラ点検などといった公共安全、インフラ分野での用途に適する。
インフラ点検では、遠隔地にいる検査官や関係者に、ドローンからのライブ映像を提供し、点検を効率化。点検担当者は、インターネットのブラウザ経由でドローンを操縦して、確実な意思決定をする上で必要となる正確な映像とデータを取得できる。
海外での導入事例では、米国テネシー州の保安官事務所による行方不明者救助活動、パシフィック・ガス&エレクトリック・カンパニー(PG&E)の点検業務、世界最大の土木工事企業の1つSantecの橋梁点検などに用いられているという。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- 米Skydio、自律飛行AIの改良と上空5G/LTE通信に対応した「Skydio X10」を発売
Skydioは、エンタープライズ向けドローン「Skydio X10」を上市した。最新モデルは、4800万画素のズームカメラや5000万画素の広角カメラ、解像度640×512ピクセルの放射分析サーマルカメラを備える。 - Skydio日本仕様モデルや無人潜水機など「河川インフラ点検」のあらゆる課題に対応、エイト日本技術開発の各種ドローン
河川インフラの点検作業は、点検しづらい箇所があったり、大雨による増水といった自然環境の変化で、構造物の周囲が大きく変化したりなど、さまざまな困難を抱えている。こうしたなかで、ドローン技術が課題を解消できる手法として注目を集め、各社で開発が盛んに行われている。建設技術展2022近畿のブース取材から、現場のニーズを踏まえ、より利便性の高まる最新ドローンを紹介する。 - 狭所で離着陸でき非GPS環境下でも安定飛行するドローンを用いた新サービス、NTTドコモ
北米ドローンメーカーのSkydioは、狭いスペースで離着陸でき、GPS情報無しでも安定飛行するドローン「Skydio 2」を開発した。これを受けて、NTTドコモはSkydio 2を用いたサービスの提供を2020年11月13日に国内で開始した。 - ドローン:セコムが2024年春に発売する国産ドローンXXの実力 AI活用で“警備DX”の先へ
セコムは、人や車を画像認識AIで検知する国産の次世代機「セコムドローンXX」を開発した。AIに加え、雨や風の中での自動運用を可能にした飛行性能で、XXの名の通り、フィジカルセキュリティに限らず災害対応やインフラ点検などの多用途(X)でドローン市場そのものの変革(X)を目指す。 - ドローン:東急建設と都市大、ドローンの天井衝突を防ぐ回転翼を新発明
東急建設と東京都市大学は、屋内や構造物のドローン点検で、天井への衝突を防ぐため、圧力回復孔を搭載した回転翼を新発明した。新しい回転翼は、上壁近くでの推力上昇を抑制し、屋内環境下や構造物の近接点検で安定飛行を実現する。 - Japan Drone 2023:ブルーイノベーションの世界初、ISO準拠ドローンポートシステム 機体を問わず一括運用で完全自動運航へ
2023年に発行されたISO 5491は、「物流用ドローンポートシステムの設備要件に関する国際標準規格」で、制定には国内ドローン企業のブルーイノベーションが大きな役割を果たした。同社がISOに準拠して開発したドローンポート情報管理システムは、異なるメーカーの機体や複数ドローンの全自動運航を目指した統合管理システムとなる。