【第5回】日本のBIM先駆者が指摘する「日本の施工BIMは、ここに問題アリ！」（後編）：BIMで建設業界に革命を！10兆円企業を目指す大和ハウス工業のメソッドに学ぶ（5）（3/3 ページ）

他社に先駆け2020年の4月から“施工BIM”に取り組んできた大和ハウス工業でも、施工領域での全社展開は、スムーズには進まなかった。その原因を思案するうち、多くの方が頭の中に思い描く、「施工BIMの本質」が間違っていたのではないかという考えに行き着いたという。連載第5回では、前回に続き、同社技術本部 建設デジタル推進部 次長・伊藤久晴氏が施工BIMの課題を探り、その先にある施工BIMのあるべき姿を全社展開の具体的な手法を紹介しつつ指し示す。

[伊藤久晴（大和ハウス工業 技術本部 建設デジタル推進部 次長），BUILT]

安全対策にもなる施工BIM

　海外に目を向けると、BIMで死傷事故を削減しようとする研究が行われている。全産業の中で最も死亡災害が多い建設業界で、何よりも優先される安全対策としてBIMが有効なら、施工BIMの価値そのものが根底から変わってくる※1。

BIMと建設リサーチによる死傷事故の削減　出典：Autodesk Redshift

※1　参考文献：安全をモデリング BIMと建設リサーチによる死傷事故の削減　Autodesk Redshift　https://www.autodesk.co.jp/redshift/construction-research/

　現場管理の仕事がQCDSEを管理することであるなら、施工BIMもそのために必要とされるものでなければならない。この「施工の本質」に役立つ仕組みをつくることこそが、「施工BIMの本質」だと言える。そのための第一歩として、施工図・施工計画図のモデルを現場で生かせるようなスキルを現場担当者が持つ必要がある。道のりは遠くても、何を目指すのかを明確にして、地道に施工BIMと向き合っていくべきだ。プロジェクト物件での部分的な成果と技術の検証だけで満足し、全社展開に進めず、本来の目的である生産性向上などの成果につながらないという状況に陥ってはならない。

　また、この問題は、工事部門だけの話ではなく、上流工程での設計部門が、まず先にBIMへの移行を成し遂げ、そのデータを工事に連携する仕組みを作ることが肝要である。設計部門と連携せず、施工部門がRevitのBIMモデルを1から作っていたのでは、工期やコストのメリットを出せず、全社展開にはならない。今期（2021年3月期）から、当社で施工BIMをスタートするのも、前工程である設計のBIM全社移行とデータ連携の仕組みのめどが立ったからである。

　海外では、BIMなどの設計・施工情報のデジタル化を基に、建物作りのプロセス自体を変革しようといった動きもある。日本でも遅れずに、設計・施工、そして製造のBIMを軸とした横断的なシステムを構築し、工事担当者・メーカー・協力業者まで、全体がBIMを中心に業務を進めることができるようになるべきである。

著者Profile

伊藤 久晴／Hisaharu Ito

大和ハウス工業 建設デジタル推進部（旧・BIM推進部） シニアマネージャー（2020年4月1日現在）。2006年にオートデスクのセミナーでRevitの紹介をし、2007年RUG（Revit User Group Japan）の初代会長となって以来、BIMに目覚める。2011年RUG会長を辞して、大和ハウス工業内でBIMの啓蒙・普及に努め、“全社BIM移行”を進めている。「BIMはツールではなく、プロセスであり、建設業界に革命を起こすもの」が持論。

近著に「Autodesk Revit公式トレーニングガイド」（2014／日経BP）。

連載バックナンバー：

『BIMで建設業界に革命を！〜10兆円企業を目指す大和ハウス工業のメソッドに学ぶ』

　■第4回：日本のBIM先駆者が指摘する「日本の施工BIMは、ここに問題アリ！」（前編）

　■号外：【緊急提言】「新型コロナ」災害をBIMによる業務改革の好機とすべし！

　■第3回：日本のBIM先駆者が定義する「BIMはチェンジマネジメントである」

　●バックナンバー一覧