i-Construction 2.0の世界 ワークススタイルさえも変える遠隔化施工、その先の現場無人化：第7回 国際 建設・測量展（2/2 ページ）

EARTHBRAINは、コマツが国土交通省の建設現場のデジタル変革「i-Construction 2.0」に基づく、独自のICT施工“スマートコンストラクション”の開発を加速させることを目的に、コマツ子会社のLANDLOGを吸収して2021年に誕生した企業だ。スマートコンストラクションが目指す建機の遠隔化／自動化で何がもたらさられるのか、CSPI-EXPO2025の「i-Construction 2.0の世界」と題した講演をレポートする。

[川本鉄馬，BUILT]

無人化施工ソリューションで、無事故＆効率化を実現

　建機を遠隔で操作すると、結果的に現場の作業員が少なくて済む。EARTHBRAINはさらに進め、「無人化施工ソリューション」という思想で開発を進めているという。現場を無人化すれば対人の事故は発生しない。

　大場氏は、無人化施工のポイントとして、無人化に向けた施工計画の作成が必要と説く。「重要なのは、施工計画を作る段階から無人化施工をどう導入したらいいのか、どう使ったらいいかを適切に考えること」（大場氏）。

　当然だが、現場の作業員だけをゼロにしても意味はない。大場氏は「現場無人化と言いながらも、コンピュータに向かっている作業員が10人、20人いるなら省人化にならない」とし、工事に関わる総人員を減らすことが大切と強調した。また、開発中のシステムとして、大型画面や建機の操作系などで構成される遠隔システムのイメージを表示した。システムは、施工計画の作成から施工管理、無人化施工の指示などを究極的には1人で完結することを目指して開発を進めている。

施工計画から納品までの総人員を減らすことが重要

　コマツが取り組むスマートコンストラクションは、施工全体をデジタルで管理する。3Dモデルを活用した効率的な施工計画の検討、それに付随する各種課題に対応したツール群も用意している。大場氏は「基本的にはスマートコンストラクションで施工計画を作り、そのまま無人化施工につないでいくシステムを考えている」と全体のシステムを説明した。

　無人化施工ソリューションの例として、河川工事の各ステップ（測量、土量計算、切土／盛土の最適化、仮設道路の検討、工程表作成など）のデジタル化手法を紹介した。

スマートコンストラクションを活用した無人化施工

自動化に必須のAI技術

　遠隔による無人化施工と同様に、現場の工事を大きく変えるのが自動化の技術だ。大場氏は、工事の自動化の方向性には3つのレベルがあるという。

　レベル1は「マシンコントロール」の進化だ。これは設計面や設定位置に対する自動化で、建機側のシステムが大きな役割を果たす。コマツは、マシンガイダンスに対応した初のSDV建機「PC200i-12」を発表した。PC200i-12はソフトウェアの更新で、機能を日々強化できる建機で、レベル1が実現する。

自動化の進化の方向性を示す、3つのレベル

　レベル2は「自律制御」だ。建機に搭載したセンサーやカメラなどで周辺を認識し、そのデータを制御に活用する。ダンプに土を積み込む作業が自動で行えるようになったり、掘削や撒土などの作業も自動化できたりするようになる。

　レベル3は「自動化（最適化）」で、建機の複合的な連携や作業手順の構築が含まれる。大場氏は「レベル3が1番、生産性を左右する。難しくて奥が深いが、生産性が劇的に変わる可能性がある」と語る。

　AIは、レベル1〜3の各レベルを進める上で重要な技術だ。特に強化学習から生み出される施工の方法や手順は、効率化を一気に高められる。

　AIは作業効率化の他、安全確保にも変化をもたらす。EARTHBRAINからは、過去の事故事例から作業の危険予知やリスク分析、対策などを提起するアプリケーションがリリースされている。

　無人化施工は現場の情報をデジタルで管理するため、ダンプや建機の動きや走行ルートを事前に把握できる。安全施工のためのルールをシステムで統合管理すれば、より安全性の高い施工計画の提案も可能になる。大場氏は実現には、「標準化やエコシステムの設計も不可欠だ」と付け加えた。

現場の情報がデジタルで管理されることで、安全で効率的な工事が可能になる

　大場氏は、別の切り口としてヒューマノイド（人型のロボット）の可能性にも言及した。遠隔化や自動化に対する現在の研究／開発は、建機やダンプなどに多数のセンサーやカメラなどを搭載しデジタル化する方向で進んでいる。しかし、ヒューマノイドであれば、現在使っている建機やダンプをそのまま使い、遠隔化や自動化ができるかもしれない。大場氏は「いろいろな可能性があるので、新しい技術はとにかく使ってみる」とし、積極的に開発を進める姿勢を示した。