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JR東海が新幹線全17駅間でビジネスチャット「direct」導入:導入事例
JR東海は新幹線全17駅で、L is Bの現場向けコミュニケーションツール「direct」を導入した。最新の運行情報や落とし物、ホームや改札、出札の混雑状況をdirectで情報連携し、問い合わせ対応の時間を大幅削減するなど日々の業務に役立てている。
L is B(エルイズビー)は2025年1月16日、建設業などの現場向けコミュニケーションツール「direct(ダイレクト)」が東海旅客鉄道(JR東海)に導入されたと公表した。
新幹線全17駅間で「direct」を活用
directは、テキストのやりとりに加え、現場で撮影した写真や図面ファイルを用いた情報共有が可能なコミュニケーションツール。チャット以外にも、タスクや掲示板、スケジュール、日程調整といった業務アプリ「direct Apps」を備え、緊急時の連絡手段としても使える。
JR東海はこれまで、情報共有にFAXやPHSを用いており、接客中に確認できずタイムラグや紛失した切符の捜索に時間と手間が生じていた。社員間のコミュニケーション課題を解決し、鉄道利用客への情報提供の“速度”と“質”を向上させるため、direct販売パートナーの菱洋エレクトロとL is Bにより、採用を決めたという。
現在は、新幹線全17駅で最新の運行情報や落とし物、ホームや改札、出札での混雑状況などをdirectで情報連携している。タイムリーな情報共有で、利用客への情報提供が迅速化し、掲示板機能に紛失した切符の情報を蓄積したことで、問い合わせ対応の時間が短縮した。
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