6割以上がサスティナビリティ推進に「スマートビル」重要と認識：調査レポート

ジョンソンコントロールズはスマートビルに関するグローバル調査を実施し、日本の回答者の調査結果を抜粋した。そのうち66％がサスティナビリティを推進するには「スマートビル」が重要と回答した。

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　ジョンソンコントロールズは、世界25カ国のスマートビル戦略を担当する意思決定者（約3500人）を対象にスマートビルに関するグローバル調査を実施し、日本国内の回答者171人の調査結果を抜粋した。

　その結果、日本の回答者の66％が、サスティナビリティを推進するには「スマートビル」が重要と答えたものの、国内でスマートビル戦略を担当する意思決定者の多くが、サスティナビリティやデジタル化の目標を達成するために外部パートナーに頼っていることが判明した。

66％が、サスティナビリティを推進するには「スマートビル」が重要と回答　出典：ジョンソンコントロールズプレスリリース

　また、日本のスマートビル戦略を担当する意思決定者の7割（69％）は、ビルシステムを最適化するための技術的専門知識が不足しているとした。課題として挙げられたのが「リアルタイムに二酸化炭素排出量のレポーティングができない点」であり、特に、週1回の頻度で二酸化炭素排出量の報告が可能と回答した日本の意思決定者は4％と25カ国中最も低い結果だった。

週1回の頻度で二酸化炭素排出量の報告が可能と回答した日本の意思決定者は、わずか4％　出典：ジョンソンコントロールズプレスリリース

　日本企業は従来、現場レベルで積極的に進められていた省エネ施策においては成果が得られていると同社。一方で、ビルシステムやテクノロジー、収集されたビルのビッグデータを活用した根本的な削減施策の着手に向けて、IT技術のみならず、ビルのオペレーションに関する深い知見が不可欠であることから、多くの企業が課題感を抱えていることが挙げられると分析した。