独自調査で浮き彫りに、“サスティナビリティ実現へ”日本企業の実態と建物設備からの解決策：ニューノーマルを勝ち抜く事業戦略（1/4 ページ）

ジョンソンコントロールズは、ビル設備からのアプローチでサスティナビリティ実現を目指す際に、日本企業がどのような課題に直面しているかを探る実態調査を実施した。

[石原忍，BUILT]

　ジョンソンコントロールズは、世界25カ国の約2000企業を対象に、サスティナビリティに対する実態を独自にリサーチし、その分析結果を初公開したメディア向けラウンドテーブルを2022年4月26日に開催した。

　調査結果では、サステナビリティ実現に向けて日本企業が抱えているリアルな課題が浮き彫りとなり、解決策として建物から脱炭素化を可能にする新たなワンストップサービスを紹介した。

海外展開する日本企業がサスティナビリティにどう取り組んでいるか？

ジョンソンコントロールズ 代表取締役社長 吉田浩氏

　ラウンドテーブルでは、ジョンソンコントロールズ 代表取締役社長 吉田浩氏がフォレスター・コンサルティングと共同で実施した調査のうち、日本企業の回答を抽出。海外企業との比較やサステナビリティの目標達成に至るまでに、どういった問題点が存在するのかを考察した。

　前提として、ジョンソンコントロールズでは、サスティナビリティを事業活動の中核を成すキーワードと位置付け、2021年には意欲的なESGコミットメントを発表している。ESGコミットメントでは、2030年にSBT（Science Based Target）の1.5度を達成し、2040年までにカーボンネットゼロと再生可能エネルギー使用率100％の実現を掲げている。顧客に対しては、スマートビルのプラットフォーム「Open Blue（オープンブルー）」を積極展開し、排出削減量の倍増に貢献すると方針を定めている。

　今回の調査は、サスティナビリティ戦略の意思決定者をターゲットにしており、合計25カ国19産業の企業から2348人の回答結果を得た（このうち日本の回答者数は203人）。そのため、比較的サスティナビリティへの関心度がもともと高い企業のデータとなっている。

「The Race To Decarbonization−脱炭素化に向けた競争−」の調査概要

　調査結果によると、まず「今後12カ月間でビジネスの最優先事項は何か？」の問いでは、「サスティナビリティへの取り組みの実施／成熟」が最多。次点は、海外とは異なり、「従業員体験の向上」となった。