ICT建機用「GNSSスマートアンテナ」を発売、ライカジオシステムズ:スマートコンストラクション
ライカジオシステムズは、建機に搭載する用途に合わせて調整可能なGNSSスマートアンテナ「Leica iCON gps 120」を発表した。
ライカジオシステムズは2024年5月8日、マシン用GNSSスマートアンテナ「Leica iCON gps 120(以下、iCON gps 120)」を発売した。iCON gps 120は、拡張可能で柔軟性の高いマシンコントロールソリューションを提供し、建設のプロフェッショナルがより高いクオリティーで作業できるようにサポートするために設計されたスマートアンテナ。
iCON gps 120は、その柔軟性、拡張性、モジュール性により、多くのアプリケーションと建機タイプに、マシンコントロールソリューションが実装できるようになる。転圧ローラーのようなシングルGNSS(位置のみ)の使用から、油圧ショベルのように位置や方位算出までに必要なデュアルGNSSまで、3D設計モデルと比較して施工を支援する専用ソフトウェア「Leica MC1 マシンコントロールソリューション」との連携で、必要に応じたICT施工の精度が実現する。
建設業のユーザーは、衛星測位システム(SBAS)またはHxGN SmartNet PPPサービスを使用したGNSSソリューションから使い始められる。通信ユニットの「Leica CR50」を追加することで、高精度のRTK-GNSSソリューションにアップグレード。2台目のiCON gps 120 マシン用スマートアンテナを使用すれば、高精度な方位算出機能付きデュアルGNSSソリューションも可能になる。iCON gps 120のカスタマイズ可能なソリューションは、マシンコントロールの精度や仕様に関わらず、ユーザーの要望に応える。さらに、クイック ディスコネクト機能など簡単な取付けや取外しで、Leica MC1を準備したマシン間でアンテナを簡単に切替えられる。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- 大手ゼネコンの建設DX戦略:建設業の経営者は何をDXのゴールとすべきか?変革の本質や苦労話をゼネコン4社が徹底討論
東急建設、鴻池組、大林組、西松建設の建設DXで陣頭指揮を執る4人の担当者が、MCデータプラス主催の「建設DXカンファレンス2024」で、「DXを推進した先で何を“成果=ゴール”と考えるか?」をテーマに、経営目線でDX戦略の方向性や現状の課題について熱論を交わした。 - 大手ゼネコンの建設DX戦略:大林組が見据えるデジタル戦略の現在と未来 BIM生産基盤による“生産DX”
大林組は、収益の根幹となる「生産DX」、生産DXを下支えする「全社的DX」、全てのデジタル化とDXを担保する「情報セキュリティの強化」を骨子に、デジタル戦略を展開している。複数の変革とデジタル深化で、挑戦を続ける大林グループのデジタル戦略の現在と未来をセミナーレポートを通して紹介する。 - BUILTトレンドウォッチ(4):「ICT施工」で押さえておきたいポイント サイバー攻撃で「建機乗っ取り」はあり得る?
野原グループが運営する「BuildApp News(ビルドアップ ニュース)」とBUILTがコラボした本連載「BUILTトレンドウォッチ」では、建設DXの実現に向けた基礎知識から、法令動向、最新技術など、旬なキーワードをピックアップして解説します。 - 建設業界の新3Kを支援するソリューション:中小建設業にも広がる人事・労務管理のデジタル化 効率化で時間を創出し、働きやすい職場づくり進める
建設業の労働力不足への対応として、人材の確保や育成、労働条件の改善などが急務となっている。この取り組みを進める上で欠かせないのが、デジタル技術活用による人事・ 労務管理の高度化だ。クラウド人事労務ソフトを展開するSmartHRに、労務領域のデジタル化の現状について聞いた。 - 地場ゼネコンのDX:「建設業のICT投資は今が好機」と語る、インフラDX大賞を受賞した地場ゼネコン「金杉建設」が抱く危機感とは
埼玉県に本社を置く地場ゼネコンの金杉建設は、ドローンや3Dスキャナー、ICT建機などのデジタル技術に早期に着目し、2015年から施工現場への積極的な導入と内製化を進めてきた。2023年2月には、その取り組みが評価され、「インフラDX大賞」の国土交通大臣省を受賞。これまでの挑戦とデジタル技術活用にかける思いについて、金杉建設 代表取締役社長 吉川祐介氏に聞いた。 - 第5回 建設・測量生産性向上展:高価な建設ICTを用いた“i-Construction”は「ホントに儲かる?」コベルコ建機が真相を明かす
昨今は、IoTセンサーや空間処理技術を用いたマシンガイダンスや遠隔操作を備える高額なICT建機が市場に現れてきている。だが、3次元測量や情報化施工も含め、i-Constructionを活用することは、建設会社に費用対効果が見込める、言うなれば「本当に儲かる」のだろうか?