特集
500万画素センサーに30倍光学ズームを装備 夜間も使える遠隔監視カメラ「ロボイーグルアイ」：第5回 建設・測量生産性向上展（2/2 ページ）
建設現場では、夜間や休工日の防犯が課題となっている。ドーム型カメラは、人だけを検出して管理者のスマホにプッシュ通信する機能や現場のカメラを通じて威嚇音声を発する機能を備え、無人となった現場の防犯に役立つ。
本体内のメモリに映像を記録、遠隔監視は内蔵SIMで通信
ロボイーグルアイは、本体内にメモリ（SDカード容量128GB）を備え、独立した状態で現場状況を記録する。特筆すべきは、人だけを限定して検知する「ヒューマノイド検知」だ。ヒューマノイド検知機能は、一般的な動体検知機能と違い、人だけを検出する。そのため、風に揺れるシートや通過するクルマ、動物なども検知してしまう誤検知が起きない。人に特化した検知ができるので、管理者への無駄な通報の乱発や誤通報が避けられる。
また、現場に人が侵入すると、プッシュ機能で管理者のスマートフォンに知らせる。カメラ内にはSIMカードが差し込まれており、ドコモ回線を介してスマホなどの外部と通信する。
ロボイーグルアイにオプションの外部スピーカを接続すると、現場に設置したロボイーグルアイで“威嚇音声”を発し、工事現場以外でも有効だろう。昨今頻発しているソーラーパネル設置施設での電線盗難の対抗策としても活用できそうだ。
ちなみに、ロボイーグルアイのカメラは、0〜360度のパン（横方向の回転）と-10〜90度のチルト（上下方向の首振り）が可能だ。30倍の光学ズームと併用すると、広い範囲の監視が実現する。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
第5回 建設・測量生産性向上展：地下空洞内の3Dデータ化計測器やマーキング自走ロボなど含め、2000種類以上をレンタル
レックスは、最新機種はもちろん、特殊用途にしか使わないような珍しい機種まで、幅広いレンタル製品を展開している企業だ。取り扱い機種は2000種類以上で、約2万7000台の計測機器を保有しているため、ユーザーが求める特殊な機能の機器でもスムーズに貸し出せるのが他社にない強み。
第5回 建設・測量生産性向上展：仮設無しの革新的な“杭打ち”工事を実現する技研製作所の「インプラント工法」
技研製作所のインプラント工法は、先に圧入した杭を利用して新しい杭を圧入する工法。堤防、護岸壁などの工事に用い、建機の稼働用に仮設スペースを用意する必要もない利点があり、オランダをはじめ、海外の公共事業でも採用されている。
第5回 建設・測量生産性向上展：太陽光パネルの発電効率を低下させる汚れを“ロボット×AI”で自動清掃
普及が進む太陽光発電パネルだが、太陽に向けて設置する関係上、表面の汚れは避けられないが、発電効率低下の原因となってしまう。ロボティクスジャパンは、清掃ロボットとパネルまで運ぶドローンを2023年秋には実用化させるべく、開発を加速させている。
第5回 建設・測量生産性向上展：高価な建設ICTを用いた“i-Construction”は「ホントに儲かる？」コベルコ建機が真相を明かす
昨今は、IoTセンサーや空間処理技術を用いたマシンガイダンスや遠隔操作を備える高額なICT建機が市場に現れてきている。だが、3次元測量や情報化施工も含め、i-Constructionを活用することは、建設会社に費用対効果が見込める、言うなれば「本当に儲かる」のだろうか？
第5回 建設・測量生産性向上展：「2024年問題を前に、CCUS活用など建設業の労働環境はどう変革すべきか」芝浦工大 蟹澤教授が提言
2023年から2025年にかけて、建設業界には大きな環境の変化が訪れる。既に建設キャリアアップシステムがスタートし、2022年10月には加入者が100万人を突破。2023年4月には、公共工事でCCUSの準拠が原則必須になった。この他にも、2023年10月にインボイス制度の施行、2024年4月には残業時間の上限規制適用、さらに2025年4月には改正建築基準法も予定されている。
第5回 建設・測量生産性向上展：東京国税局 国税実査官が解説！建設業も人ごとではない“インボイス制度”
2023年10月1日に施行される「インボイス制度」は、工事発注側の「仕入税額控除」の処理方法が変わるため、建設業界にも影響を与える。納付する消費税額は、課税売上に関わる消費税額（売上税額）から、課税仕入れなどに関連する消費税額（仕入税額）を引くことで求められる。仕入税額控除の要件には、帳簿と請求書などがあるが、新制度によって請求書に関してはインボイス（適格請求書）の保存が必要となる。