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企業の壁を越えた7社連携の「設備BIM研究連絡会」が発足 施工プロセスで設備BIMの標準化を目指す：BIM
建築設備会社7社が連携し、業界標準のBIMルール策定などを検討する「設備BIM研究連絡会」が立ち上がり、設備BIMの標準化に向けた動きが本格始動することとなった。
朝日工業社、新菱冷熱工業、大気社、ダイダン、高砂熱学工業、東洋熱工業、日比谷総合設備の建築設備会社7社は2023年3月16日、建築設備業界で業務効率化や施工品質の向上につながる「BIMの標準化」を目指し、「設備BIM研究連絡会」を2023年1月19日に発足したと明らかにした。
連絡会では、各社が有する技術やノウハウを連携させ、BIMソフトウェアはAutodesk Revitを基本とし、施工プロセスでのBIM活用にあって必要なルール作りやBIM利用環境の整備などの業界標準となる共通化を進め、これまで停滞していた設備分野全体でのBIM活用を普及させていく。
左から、朝日工業社 取締役常務執行役員 服部充氏、新菱冷熱工業 デジタル推進企画部長 齋藤佳洋氏、大気社 取締役専務執行役員 中川正徳氏、ダイダン 執行役員 立石賢太氏、高砂熱学工業 執行役員 古谷元一氏、東洋熱工業 生産管理本部CAD部長 根本義丈氏、日比谷総合設備 BIM推進室 足立義範氏 出典：設備BIM研究連絡会プレスリリース
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