既存住宅改修での新たな環境評価手法の確立に向けた共同研究:リノベ
武蔵野大学および住友不動産、東京大学大学院は、脱炭素社会の実現に向けて、既存住宅の改修における新たな環境評価手法の確立に向けた共同研究を2021年12月から開始した。全面改修で期待されるCO2排出量削減効果を可視化し、ストック型社会の実現に貢献する。
武蔵野大学工学部環境システム学科 磯部孝行講師および住友不動産、東京大学大学院新領域創成科学研究科 清家剛教授は、脱炭素社会の実現に向けて、既存住宅の改修における新たな環境評価手法の確立に向けた共同研究を2021年12月から開始した。
2050年までにCO2排出を実質ゼロを目指す、脱炭素社会に向けた取り組みが社会全体で求められている。既存住宅の改修においては、「新築建替え」よりも、基礎や骨組みなどを再活用して「全面改修」を行う方が廃棄物の発生や資源投入量が少なく“省資源”かつ“省CO2”であると推測できるが、定量的な分析はこれまで行われていない状況だった。
同研究では、住友不動産が蓄積した年間約8千棟のリフォーム物件データを活用し、改修現場における3Dモデリングなどデジタル技術を活用した調査を武蔵野大学・東京大学大学院と共同で行う。改修による資源循環性およびCO2排出量の削減効果といった建物改修における環境評価手法を新たに構築することを目指し、都内の3棟の改修現場で調査を進めている。
建物改修における、産業廃棄物の抑制、新規資材投入量の削減、生産・運搬などに要するエネルギーの削減などを定量化することで、CO2排出量削減効果を可視化する。さらに30年サイクルで建替えを繰り返した場合と、改修によって維持された場合の建物LCA(ライフサイクルアセスメント)評価システムの構築を進める。
また、研究結果を一般的な枠組みとして提供することで、5,000万戸を超える既存住宅を含めた脱炭素社会の推進と、社会資産である既存住宅の機能向上による流通活性化を目指し、持続可能で豊かな社会の実現に貢献していく。
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