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作業員の熱中症リスクを深部体温センサーで早期検知、鉄建など3社が開発 26年春発売を予定：安全衛生
鉄建建設、JonDeTech Sensors、AFURは共同で、作業員の深部体温を計測することで熱中症リスクを早期に検知する建設現場向けシステムの開発を開始した。
鉄建建設は2026年1月29日、AFUR、スウェーデンのJonDeTech Sensorsと連携し、建設現場向けに作業員の深部体温をリアルタイムで計測し、熱中症リスクを早期に検知するシステムの開発に着手したと発表した。2026年4〜5月頃に、作業員に対し熱中症危険度を直接通知する機能を備えたデバイスの販売開始を予定している。
熱中症発症を早期に検知するためには、脳や臓器など体の中心機能を守るために一定に保たれる「深部体温」の把握が重要とされる。新システムでは、WBGT（湿球黒球温度）などの環境指標だけではなく、個々の作業員の体調変化をより正確に捉えることを目指す
開発には、JonDeTechの超小型／非接触型デジタルIRセンサーを用いた深部体温計測技術を活用。AFURがデバイスの設計／製造を担う。
開発中のウェアラブルデバイスに搭載するセンサーは、熱流束を直接測定する方式で、推定値に依存する従来型と比較して、より正確に深部体温の変化を把握できる。
2025年6月に施行された改正労働安全衛生法では、WBGTが28度以上または気温が31度以上の場所で、1時間以上の連続作業または1日当たり4時間を超えることが見込まれる作業を行う、場合には熱中症のおそれがある労働者を早期に発見し、適切に対応することが義務付けられている。
今後はJonDeTech、AFURとともにシステムの検証を継続し、建設現場での実用化を目指す。
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