調査リポート
「デジタル化できないと仕事が減る不安」は6割超 野原HDが建設デジタルツールの意識調査:調査レポート(2/2 ページ)
野原ホールディングスは、デジタルツールに対する建設業界の意識調査を実施した。その結果、デジタル化に対応できないと将来仕事が減るという不安があると回答したのは、6割超に上った。
デジタル化することで、生産性向上につながる業務の上位5位は、図面作成、施工管理、積算関連業務でした。
その理由は、業務効率化、人為的ミス軽減、人手不足解消、など。6位の「その業務がアナログのままだとシステム導入やデジタル化が進まないから(22.7%)」も、業界全体でDXを加速させる上では注目に値するポイント。
一方でデジタル化が難しい業務については「施工トラブル(52.4%)」が最多で、理由に関しては「対応が時と場合によるから(46.5%)」。建設業の特徴となっている個別生産がその裏側にあると推察される。
まとめ
野原グループ CDO(最高デジタル責任者) 山崎芳治氏は調査結果を受けて、「次の時代の建設業界へのアップデートやサプライチェ―ン変革をゴールとすると、BIMなしにはその実現が難しいと考えている。業界が一丸となって、BIMデータを使って設計から施工、維持管理までのプロセス全体をつなぎ、そのデータを利活用して各工程のプロセスを楽にする仕組みを作り上げていかなければならない。その意味で、今回の調査結果で、業界最大の課題に対する解決策として、BIMを活用できるようになりたいという声が多かったことを素直に喜びたい」とコメントしている。
<調査概要>
調査時期:2023年2月15〜22日
調査対象:全国の建設業界従事者
調査手法:ゼネラルリサーチによるインターネット調査
有効回答数:1000人
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