afterコロナ後「絶滅恐竜」にならないための建設DX、日揮HDの「ITグランドプラン」や東芝EVの「全工程BIM活用」:COVID-19(5/5 ページ)
新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、一気に進展したここ最近の働き方改革では、各社ともに、在宅勤務やテレワークの導入だけに注目されることが多い。しかし、その先のafterコロナ後の世界では、ワークプレースを柔軟に選択できる“ハイブリッドワーク”が基軸の考えとなり、実現に向けた業務の効率化や自動化といったデジタル変革は、建築やエンジニアリングの分野でも、避けては通れないものになるだろう。オートデスク主催のセミナーから、IDC Japanによるハイブリッドワークの潮流や日揮ホールディングスの工期2分の1を掲げた全社IT推進、東芝エレベータの維持管理段階も含めたBIM活用などの実例から、如何にしてafterコロナの市場を生き抜くか、ヒントを探った。
リアルタイムデータとの連携で、効率的な保守管理を目指す
BIMモデルの維持管理段階での活用では、エレベーターの運用・運行データやビル管理の各部門に設置したIoT機器で得られたリアルタイムデータともリンクすることで、保守業務の効率化や高度化を進める。使用状況に応じた保守点検、データ解析による劣化予測、運行データ、災害・事故時の復旧迅速化など、利用者、ビルオーナー側へのメリットはもちろん、保守作業員の業務改善にも貢献。情報連携によって、現場にわざわざ行かなくても、リモートで確認し、効率的に保守管理を推進することが可能になる。
東芝エレベータでは、BIMと社内外との情報連携を肝とした生産性向上、業務の自動化・省力化、高度化などを通じて、東芝グループが掲げるCyber Physical Systems、東芝エレベータのElevator as a Serviceの実現に向けて取り組んでいくことを表明し、古川氏のプレゼンテーションは終了した。
働く場所のフレキシビリティから生産性改革へ
新型コロナウイルス感染症の感染拡大によって在宅勤務やテレワークが一気に普及した2020年の働き方改革は、働く場所のフレキシビリティという狭い範囲に着目しがちだった。翌2021年、afterコロナの未来の働き方は、オフィスを中心に、働く場所を能動的に選択できるハイブリッドワークが当たり前となり、その上で自動化などを中心とした生産性改革にまで踏み込んだものに進化していくのは間違いない。
本セミナーで採り上げた日揮ホールディングスや東芝エレベータのように、ITを駆使した明確な働き方改革のグランドプランを策定し、いち早くその実現に取り組んでいるのは、その好例だといえるだろう。滅びゆく恐竜=ダイナソーになるか、それとも競争力のある先進企業になるか、分岐点にある今、漫然と「なんとかなる」という発想は止め、危機感を持って今すぐにでも、DXに取り掛からねば間に合わないかもしれない。
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