コロナ流行前から戸建て住宅購入を検討していた人が全体の70％、三井不動産らが調査：調査レポート（1/2 ページ）
三井不動産レジデンシャルは、同社が販売するマンションもしくは戸建て住宅を契約した20代〜70代以上までの475人を対象に、インターネットアンケートを活用して、「新型コロナウイルス感染拡大による住宅検討・購入に関する調査」を行い、コロナ禍が住宅購入のきっかけになった層より、以前から住居取得を検討していた人のほうが多いことを明らかにした。
三井不動産レジデンシャルと三井不動産は2021年3月24日、オンラインで同社の取り組みに関する記者発表会を開催した。
当日、繰り広げられた内容から、三井不動産レジデンシャルが、同社が販売するマンションもしくは戸建て住宅を契約した20代〜70代以上までの475人を対象に、インターネットアンケートを活用し、2020年12月11日〜2020年12月20日に行った「新型コロナウイルス感染拡大による住宅検討・購入に関する調査」を採り上げる。会場では、三井不動産 広報部 清本美佳氏が調査結果の概要やポイントについて説明した。
コロナ禍を契機に戸建て住宅を購入した人は全体の30％
新型コロナウイルス感染拡大による住宅検討・購入に関する調査では、「“新型コロナウイルス感染症拡大”による働き方や生活の変化が住宅の購入材料になったか」という質問に対するマンション契約者と戸建て住宅購入者の回答をまとめた。加えて、コロナ禍で、住宅を契約した理由や物件を購入した対象者が重視した点、新居を入手する以前の住居形態について調べた。
清本氏は、「新型コロナウイルス感染症拡大による働き方や生活の変化が住宅の購入材料になったかという質問では、“コロナ禍によるライフスタイルの変化が購入検討のきっかけになった”と答えた、マンション契約者は全体の23％で、戸建て住宅の購入者は30％だった。一方、新型コロナウイルス感染症が流行する前に、マンションの契約を視野に入れていた対象者は全体の77％で、戸建て住宅購入を検討していた対象者は全体の70％に及び、これらの層が昨今の好調な住宅マーケットを支えていることが分かった」と説明した。
さらに、「コロナ禍を契機に住まいを購入した対象者のうち、マンション契約者の約80％と戸建て住宅を買った人の約72％が、物件を取得した理由に在宅勤務が関係していることが今回のリサーチで明らかになった」と述べた。
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