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VOC汚染土の浄化期間を半分以下にする新システム、竹中工務店製品動向

竹中工務店と竹中土木は、微生物による分解が最も活性化する約25〜30度に地盤を加温する機能と、不均質な地盤にも加温浄化剤を全体に注入可能な制御機能を両立したVOC汚染土の浄化システムを開発した。両社は、新システムが従来のバイオスティミュレーションと比較して浄化期間が短い点をセールスポイントに、VOC汚染で活用されていない用地の所有者などに今後訴求していく。

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 竹中工務店と竹中土木は2020年10月15日、クロロエチレン類(VOC)に汚染された地盤を掘削せずに浄化するシステム「温促バイオ」を開発したことを明かした。

土壌浄化の市場規模は年間約800億円

 温促バイオは、外部で培養した微生物を用いた加温浄化剤を汚染土に注入し、通常約15〜17度の地盤温度を約25〜30度にすることで、土粒子に固着したVOCの脱離を促進し、微生物によりVOCを分解させる。

 また、地盤内で加温浄化剤と同じ挙動をする「蛍光トレーサー」を活用して、加温浄化剤の地中での拡散状況を見える化し、システムで、加温浄化剤が汚染土の全体に行き渡るように制御して、浄化不良や再汚染のリスクを下げる。


「温促バイオ」のイメージ 出典:竹中工務店

 新システムをVOC汚染土の除去に適用することで、地盤中に存在する微生物を活性化させて汚染土を浄化するバイオスティミュレーションと比較して、コストを同程度以下に抑えたままで、浄化期間を約50%以下に短縮可能。さらに、重機を使用する掘削除去を必要最小限にできるため、掘削機で全ての汚染土を取り除くケースと比較して、コストとCO2排出量を約50%以下まで減らせる。

 現在、国内で土壌浄化の市場規模は年間約800億円とされており、うちVOC汚染によるものが約40%を占めている。竹中工務店と竹中土木は今後、土壌・地下水汚染が原因で土地の有効活用や土地再生が進んでいない用地などの所有者を中心に温促バイオの適用を提案していく方針を示している。

 なお、新システムの開発は、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が展開している戦略的省エネルギー技術革新プログラムの助成を受け、横浜国立大学や岡山大学との産学連携で共同研究した。

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