AirbnbやLINEのオフィスを手掛けた設計事務所が「食堂」を運営する理由――。“細胞からデザインする”働き方改革：Architecture & Interior Design alternatives―Vol.2（4/4 ページ）

ここ最近では2019年4月1日に施行された「働き方改革関連法」以降、国内の企業でも、テレワークやフリーアドレス制、ABW（Activity Based Working）など、働き方そのものや働く場所に変化の兆しが見られる。建築設計事務所「SUPPOSE DESIGN OFFICE」は、東京・代々木上原の事務所に誰もが足を運べ、多忙なワーカーの食生活を改善する「社食堂」を併設している。LINEやAirbnbなど、先進的なオフィス空間の設計も手掛けている設計事務所が考える働き方改革のアプローチをインタビューから探った。

[石原忍，BUILT]

普段出会わない建築家との接点が生まれる空間

　社食堂は、一般にも開放している。普段は入りにくい設計事務所に、近所の人や街の人が訪れる。食事を通して、または棚一面に陳列された建築やインテリア、デザインの本を手に取ることで、同一空間にいる建築家に相談するという選択肢も生まれるかもしれない。

　始めの頃は、事務所と一般の飲食スペースを間仕切りしないのは、マズいのではという声もあった。オフィス、食堂、イベントスペース、名物の山椒キーマカレーをクラウドファンディングでレトルト化した商品や書籍関係などの売り場、それぞれの場所が境界なくうつろう。「この“空間自体がポートフォリオ”で、私たちの意思表明にもなり、そこに共感を抱くクライアントから自然と新たな案件の獲得にもつながっている」（吉田氏）。

「SUPPOSE DESIGN OFFICE」の東京オフィス。左側の食堂と右側のオフィスにパーテーションが無く緩くつながっている　Photo by Takuya Murata

　ここ最近、SUPPOSE DESIGN OFFICEでは、働き方改革の波を受け、Airbnb、LINE、東急エージェンシー、国際的な不動産グループ・グロブナーなど、数々のオフィスを手掛けることが多くなってきている。今回、初参加する「IFFT／インテリア ライフスタイル リビング」では、仮想のオフィスを展示会場に再現する。「働き方改革でオフィスの垣根が無くなってきているため、企業もどうしたらいいか分からない。既成概念を無くすようなオフィス空間を見てもらうことで、オフィスという空間で何ができるかを再考するきっかけのイベントとなれば」と話す。

　メイン会場では、中央に長テーブルとイスを置き、左右に骨組みだけのラックを置く。「オフィスに必要な要素を精査し、部屋番号と連続した照明のみを残して、通常の展示会であればセグメントごとに分かれているカフェや休憩室、プレスルームが混在する“曖昧な結界”をここでも作る。形ではなく、そこでの行為によって空間が決まる新しいオフィスを提示したい」（吉田氏）。

広島オフィスには、ホテルの併設を構想

SUPPOSE DESIGN OFFICE・吉田愛氏　Photo by Takuya Murata

　SUPPOSE DESIGN OFFICEの次のビジョンと語るのが、広島本社のオフィスにホテル機能を付け加える新プロジェクト。東京の事務所と同じ発想で、「外に開かれた設計事務所を通して、ここでの取り組みが新しい働き方を対外的に示すことにもなる。平和公園にも近いため、国内だけではなく海外からのゲストにも、広島の良さや自分たちが創る空間を知ってもらえる機会になれば」と考えているという。

　最後に吉田氏は、「将来は近隣にゲストハウスも建築していく構想も持っている。都市開発や街づくりには、デベロッパーなどから依頼されないと携われないが、この場合は自分たちの事務所を拠点に、自然と周りに良い影響を広げていける。言い換えるなら、緩やかな街づくりをしていきたい。建築はクライアントワークが主なので、自分が関わっていくには、自ら率先して行動しなくては」とさらなる意欲をみせた。

社食堂のサイン