無人化施工の品質劣化を補うカギは「事前検討とオペレータの情報量」にあり：第14期 第11回出展技術発表会（3/3 ページ）

現在、建設現場で採用されている無人化施工は、災害復旧以外の工種でも普及しつつあるものの、機種や台数に限りがあることや有人の機械施工に比べ施工品質が劣るなどの課題がある。技術開発を進める建設無人化施工協会では、解決のカギは作業計画を立案する際に重要となる事前の現場情報量とオペレータへの情報提供にあると見ている。

[石原忍，BUILT]

オペレータに多くの現場情報を与えることが重要

　実際に遠隔操作する段階では、搭乗操作時に得られる環境情報を遠隔操作でも同レベルで把握できるかどうかが施工品質や作業効率を左右する。オペレータにリアルタイムの現場情報を与えることで、施工品質の向上につながり、遠隔での操作が搭乗操作により近づくとしている。

　オペレータが取得する情報に関しては、操作する際のモニター画面を増やすことで、より作業効率が高まることが実験で証明されている。

紀伊山地砂防のフィールドで行ったカメラ情報を3次元モデルで補完した実験

　現在、協会では、オペレータに現場情報をより多く伝達する手段として、低遅延かつ高精細な画像を伝送する機器や俯瞰映像システムの開発に着手している。同時に、国土交通省が主体となって進める簡易遠隔の操縦装置、さらには分解組み立て型バックホウのプロダクトにも加わっている。

　また、無人化導入に対する支援策では、2018年度に土砂崩れによって塞（ふさ）がれた道路での土砂撤去の相談、土砂崩れ箇所の現地調査への同行、さらに無人化施工用重機の調達に関する情報提供も行った。