エネルギー消費が“正味ゼロ”のビル、実現にはまず50％の省エネが必須へ：省エネ機器（3/5 ページ）

2030年までに新築建築物の平均でZEBを実現する政策目標が掲げられる中、経済産業省では、エネルギー基本計画に明記されたZEBの政策目標達成のために、ZEBロードマップ検討委員会を開催。ZEBの定義やロードマップなどの検討内容を発表した。

[三島一孝，スマートジャパン]

ZEBの定義を確立

　これらの3つの課題を解決すべく、ZEBロードマップ検討委員会では、対応を推進。まず、ZEBの定義を明確化した。

　まず定性的な定義として以下のような内容を定めた。

ZEBとは「先進的な建築設計によるエネルギー負荷の抑制やパッシブ技術の採用による自然エネルギーの積極的な活用、高効率な設備システムの導入などにより、室内環境の質を維持しつつ、大幅な省エネルギー化を実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、エネルギー自立度を極力高め、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロとすることを目指した建築物」とする

　ZEBの設計段階では、断熱、日射遮蔽、自然換気、昼光利用といった建築計画的な手法（パッシブ手法）を最大限に活用しつつ、寿命が長く回収が困難な建築外皮の省エネルギー性能を高度化した上で、建築設備の高度化を重ね合わせるといった、ヒエラルキーアプリー知の設計概念が重要となる（図4）。

図4 ZEBの概念図（イメージ）（クリックで拡大）出典：ネット・ゼロ・エネルギー・ビル実証事業調査研究発表会資料

3段階のZEB

　ZEBの実現に向けて、段階に応じた3つの定義を新たに明確化した。

• ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）：年間の一次エネルギー消費量が正味ゼロまたはマイナスの建築物
• Nearly ZEB（ニアリー・ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）：ZEBに限りなく近い建築物として、ZEB Readyの要件を満たしつつ、再生可能エネルギーにより年間の一次エネルギー消費量をゼロに近づけた建築物
• ZEB Ready（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル・レディ）：ZEBを見据えた先進建築物として、外皮の高断熱化および高効率な省エネルギー設備を備えた建築物