建設現場版リモートワーク「遠隔臨場」のメリット／デメリットを解説：BUILTトレンドウォッチ（2）（1/2 ページ）

野原グループが運営する「BuildApp News（ビルドアップ ニュース）」とBUILTがコラボした本連載「BUILTトレンドウォッチ」では、建設DXの実現に向けた基礎知識から、法令動向、最新技術など、旬なキーワードをピックアップして解説します。

[BuildApp News編集部（野原グループ），BUILT]

　2020年度から国土交通省が生産性向上の主要な施策の一つとして、建設現場で「遠隔臨場」の試行を始めて以降、直轄工事以外の都道府県や政令市が発注する多様な工種の公共工事でも活用の場が広がっています。関東地方整備局の発表によると、遠隔臨場の適用件数令和4（2022）年3月末時点で514工事に達し、関東地整全体の工事（営繕／港湾関係除く）の約半数を占め、着実に活用拡大が進んでいることが分かります。

中国地整 令和3（2021）年度 国道2号道照地区改良他工事の遠隔臨場　出典：国土交通省「建設現場における遠隔臨場 取組事例集（第二版）」

遠隔臨場とは

　そもそも遠隔臨場とは、映像や音声を活用することで、遠隔地から建設現場の状況を確認することを指します。ウェアラブルカメラやスマートフォンなどを使うことで、その場にいなくても現場の状況が分かるのです。公共工事の建設現場で施工管理や検査の作業効率を改善することを目的に、国土交通省が2020年3月にガイドラインとなる要領を策定しました。

国土交通省ではICT活用を推進

　これまで建設現場では「きつい、汚い、給料が安い（または危険）」という「3K」の状態が問題となっていました。しかし、BIMなどのICTツールを活用することで、「新3K（給料が良い、休暇が取れる、希望が持てる）」の魅力ある建設現場の実現が期待されています。国土交通省ではこの取り組みを「i-Construction（アイ・コンストラクション）」と名付け、2017年から建設のICT活用を推進しています。いまや遠隔臨場は、カメラやクラウドを介した現場ツールとして、注目されています。