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国際航業、太陽光発電/蓄電池/EV/V2Hの経済効果を診断するSaaSスマートハウス

国際航業は、住宅用太陽光発電や蓄電システム、EV、V2Hを導入する際の経済効果をシミュレーション可能な「エネがえるEV・V2H」のβ版を提供開始した。ガソリン代削減効果や電気代削減効果、売電収入効果を自動計算できる。

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 国際航業は2023年1月17日、住宅用太陽光発電や蓄電システム、EV(電気自動車)、V2H(Vehcle to Home)を導入する際の経済効果をシミュレーション可能な「エネがえるEV・V2H(β版)」を同月16日から提供開始したと発表した。

 同サービスは、設備の組み合わせ別に、顧客に導入した場合のガソリン代削減効果、電気代削減効果および売電収入効果を自動計算できるもの。1カ月、1年に加えて、任意の年数での長期効果を算出できる。

 低圧電灯および低圧電力の電気料金プランは、大手10電力のものに加えて新電力100社以上の3000プラン以上に対応した。電気代上昇率(年率%)を加味したシミュレーションも可能だ。導入効果レポート(提案書)もグラフ付き帳票データで作成できる。

 EVは20メーカー、57車種に対応(V2H対応車種は約20車種)している。太陽光発電システムは既設、新設を問わずシミュレーションの対象となる。

 エネがえるEV・V2H(β版)は、月額定額制で使い放題のSaaSであり、正式版のリリースは2023年初夏を予定している。正式版のリリース後は、協業パートナーとともにEVやV2Hの提案活動を支援する付加サービスの提供も検討する。

「エネがえるEV・V2H」イメージ
「エネがえるEV・V2H」イメージ 出典:国際航業プレスリリース

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