地震に備えるためにチェックすべき物件情報は「ハザードマップ」:調査レポート
アットホームは、全国のアットホーム加盟店1016店における賃貸物件仲介の経験者を対象に、対象に、「地震に備えるためにチェックすべき物件情報」をテーマとしたアンケート調査を実施し、ランキングをまとめた。1位には「ハザードマップ」がランクイン。
アットホームは、全国のアットホーム加盟店1016店における賃貸物件仲介の経験者を対象に、(賃貸物件を探す人たちが)「地震に備えるためにチェックすべき物件情報」をテーマとしたアンケート調査を実施した。インターネットによる調査で、期間は2022年7月15〜22日。有効回答数は1016件だった。
地震に備えるためにチェックすべき物件情報として、1位にランクインしたのが、「ハザードマップ」で、86.0%だった。
回答者からは、「住む建物の立地(川が近い、斜面が近いなど)と避難所は確認しておいた方が良い」「勤務先や子どもたちの登下校のルートも確認し、いざというときに避難できる場所が近くにあるかも確認してみては」「ハザードマップは頻繁に更新されるため、最新の情報か確認したほうが良い」といったコメントがあり、物件周辺の災害リスクに加え、避難所や家族の通勤・通学経路についても見ておくと良いことがうかがえた。
2位は「築年数」で、54.9%。「築年数により耐震基準を調べる」「耐震補強工事を行っているか確認する」といったコメントがあった。なお新耐震基準は、1981年6月1日以降適用されており、建物の完工年で適用されているかどうか確認できる。
3位は、2位と僅差で「建物構造」が続き、「RC造・鉄骨造等が好まれる」「SRC造をおすすめしている」といった声があった一方、「木造住宅であれば筋交いや壁量をチェックする」「転倒を防ぐために家具を減らす」というコメントもあった。
さらに「3年で防災を意識して住まい探しをしているお客さまは増えたと思うか」という質問には、42.2%が「増えたと思う」と回答した。
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