2020年に消費エネルギー「0」のオフィスビルを建てる、既築ビルでは半減に成功：スマートオフィス（1/2 ページ）

オフィスビルの省エネを進め、太陽光発電と組み合わせると、ビルの消費エネルギー量が実質ゼロになるはずだ。2030年には国内の新築ビルでも、このような取り組みが始まる。鹿島は10年早く2020年に実現する計画だ。さらには新築よりも難しい既築ビルにも適用する。鹿島が採り入れた4つの技術を紹介する。

[畑陽一郎，スマートジャパン]

　省エネルギーを進めることで、2050年には全世界のエネルギー需要の8割弱を各種の再生可能エネルギーでまかなうことができるという予測がある^＊1）

＊1） 気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が2011年5月に公開した分析シナリオ。160以上のシナリオのうち、最も成功した場合の数値である（記事）。

　ここで重要なのは再生可能エネルギーと省エネルギーが車の両輪になっていることだ。省エネルギーを進めず、無駄なエネルギー消費を重ねたシナリオでは、15％をまかなうのがやっとだ。

　IPCCの最善シナリオを実現する取り組みの1つが「ゼロエネルギービル（ZEB）」だ。ビル内の省エネを進めつつ、ビルに設置した太陽光発電システムを併用することでエネルギー消費を実質ゼロにするというもの^＊2）。ZEBの効果はビル内にとどまらず、系統電力全体のピークカット、ピークシフトにも役立ち、廃熱によるヒートアイランド現象の抑制にもつながっていく。

＊2） 経済産業省はZEBについて「建築物における一次エネルギー消費量を、建築物・設備の省エネ性能の向上、エネルギーの面的利用、オンサイトでの再生可能エネルギーの活用等により削減し、年間での一次エネルギー消費量が正味（ネット）でゼロ又はおおむねゼロとなる建築物」と定義している。

　ZEBは1980年代から概念として成立しており、現在では、北米や欧州、中国、中東の一部の諸国で実証実験が進んでいる。欧州の計画は先進的であり、2020年以降の新築ビルを全てZEBにすることを目指している。

　国内では経済産業省が2030年以降の新築オフィスビルのZEB化を目指している。だが、これでは欧州に後れを取ってしまう。こう考えたのが大手総合建設会社である鹿島だ。2020年にZEBを達成した新築ビル第1号を目指している。

ビルを改修して効果を検証

　日本全国、さらに全世界にZEBの効果を広げていくには、新築ビルのZEB化では足りない。より実現が困難な既築ビルのZEB化も必要だ。

　鹿島は2011年8月に自社ビルである「KIビル」（港区赤坂、1989年築）の6階フロアのうち、占有部の半分に当たる500m²を改修（図1）、2011年9月から2013年1月にかけて、同じ6階フロアの非改修エリアと比較することで既築ビルのZEB化に必要な技術の効果を実証実験で確認した。

図1　改修したフロアの配置。出典：鹿島

　KIビルのようなオフィスビルではエネルギー消費の大半を照明、空調、コンセントが占める^＊3）。そこでこの3つについてZEB化改修の効果を調べた。

　すると、太陽光発電システムの貢献を加味すると、改修エリアの年間一次エネルギー消費量は非改修エリアと比較して51.3％削減できた（図2）。特に照明が66％も削減できている（図3）。照明は空調と比較して改修しやすく、この部分だけでも一般の既築ビルに適用が進みそうだ。

＊3） 省エネルギーセンターが2009年に公表した「オフィスビルの省エネルギー」によると、大規模なオフィスビルでは照明が40％、コンセントが32％、空調が28％となっている。

図2　年間エネルギー削減率。出典：鹿島

図3　用途別エネルギー削減率。出典：鹿島