日本のBIMが抱える危機構造とは何か？【日本列島BIM改革論：第3回】：日本列島BIM改革論〜建設業界の「危機構造」脱却へのシナリオ〜（3）（1/3 ページ）

「日本列島BIM改革論」の連載第3回では、「日本の建設業界の危機構造」について説明する。危機構造の根源となっている「日本型BIM」を脱却し、BIMを建設DXの情報基盤となるように再構築してゆく、地道な段階を踏む選択をすることこそが、今の日本の建設業界にとって必要不可欠な意義であることを説く。

[伊藤久晴（BIMプロセスイノベーション），BUILT]

建設DXとBIMの関係について

　連載第1回では、建設DXについて言及した。「建設DX」とは、BIMやICT、IoTをはじめとするデジタル技術を建設業界に採り入れて活用することだが、今回は建設DXとBIMの関係について、改めて考えてみたい。

　建設DXとBIMの相関関係は、3つのパターンに分類される。「パターンA」は、BIMと建設DXは、関連性は無いと考えている企業が相当する。現状は、このように捉えている企業が大多数を占める。BIMを導入することに行き詰まり、建設DXという新しい概念にすり替えていることもあるだろう。

★連載バックナンバー：

『日本列島BIM改革論〜建設業界の「危機構造」脱却へのシナリオ〜』

日本の建設業界を取り巻く諸問題をICTで解決するためには、現状の「危機構造」を認識し、そこをどう乗り越えるのかという議論を始めなければならない。本連載では、その建設業界の「危機構造」脱却へのシナリオを描いてゆく。

　「パターンB」は、BIMに取り組んでいるものの、建設DXの1つと位置付けているケース。しかし、他のDXの項目とは関係を持たせず、BIMは単なる1項目にすぎない。BIMによる成果がなかなか表れないために、他の項目の順番を繰り上げ、目先の効果の方を優先させている場合もある。

　「パターンC」は、BIMの情報を“建設DXの情報基盤”とするものである。BIMをプロセスとして捉え、そこで蓄えられた情報をもとに、建設DXまでつないでゆこうとするものである。現状では、BIMはツールとして、やっと実務に使える状態になってきた段階で、プロセス構築はこれからのため、そこまで実現できている企業は皆無だが、BIMから建設DXへと至る道のりは本来目指すべきベクトルなのである。

BIMとDXの関係についての考察

　A／Bのパターンでは、建設DXは単独の技術として開発されたものを、便利に活用すれさえすれば良いので、従来のプロセスを変える必要はない。そのため、導入し易く、目先の効果も出やすい。しかし、開発された時点では、便利な機能として活用できるが、各社で個別に開発された機能は、技術の進化に伴い、毎年のメンテナンスや機能強化や改善が必要となり、維持することが難しくなってゆくと予想される。仮に、こうした技術を、企業を越えたオープンな機能として公開しようとしても、プロセスや情報基盤の違いがネックとなって、容易にはいかない。

A／BパターンのDXと設計・施工プロセス

　ここからはCパターンの「DXの情報基盤」について解説を加える。例えば、ISO 19650のタイトルにも、「BIMを含む建築及び土木工事に関する情報の統合及びデジタル化※1」とあるように、BIMとは設計・施工・維持管理運用情報の統合及びデジタル化を目指すものに他ならない。統合及びデジタル化された情報は、何のために活用されるかというと、建設DXで活用することもその1つだ。そういった意味で、BIMはDXの情報基盤に成り得る。

　ただ、現状の日本のBIMは、設計・施工ためのツールという位置付けなので、情報の作り方から変えてゆかねばならない。

　BIMによる「DXの情報基盤」によって、建設DXの各項目は、設計・施工・維持管理運用のプロセスと連携する。また、DXの情報基盤を通して、建設DXの各項目も結び付く。こういった統合化されたシステムが完成すれば、情報の二重化や欠落を防ぎ、建設DXの可能性をさらに広げることができる。

※1 ISO 19650-2邦訳タイトル「ビルディング情報モデリング（BIM）を含む建築及び土木工事に関する情報の統合及びデジタル化−ビルディング情報モデリングを使用する情報マネジメント−第2部：資産のデリバリーフェーズ」による

CパターンのDXと設計・施工プロセス