改修工事で有効な新設備CADソフト「FILDER CeeD」、青焼き図面から3Dモデル化:3DCAD(2/2 ページ)
ダイキン工業の設備CADソフト「FILDER」シリーズはこれまで、「FILDER Rise」「FILDER Cube」の順に発売され、中小設備会社を中心に累計6000社で導入されている。同社は、従来品の優れた機能を踏襲しつつ、近年増加する施設の改修工事で力を発揮する「FILDER」シリーズの新バージョンを開発した。
電気盤図の自動作成
ダイキン工業の佐藤氏は、「青焼き図を施工図のレベルまで上げるためには、カーソルで任意の部材をなぞるだけではなく、なぞった部材に2D図面の寸法線に記載された正確な数字を入力する必要がある」と解説した。
加えて、「建物が多層階の場合、正確な寸法を各階層の施工エリアに入力し、図面を統合して、3Dモデル化することで、上下階における機器やパイプシャフトの取り合いを確かめられ、工事の手戻りを無くせる」と語った。
図面データや3Dモデル上にある設備の属性情報は、データベース化して残せるなどBIM対応を従来品と比較して強化している。使用した材料の集計データや機器表をExcelデータとして出力することも容易だ。シートごとに各階層の図面を編集できる利点を生かし、複数人でそれぞれのフロアにおける編集作業を分担し、業務終了後に、作図したシートをまとめることで、効率化を図れる。
また、複数の部屋で冷房と暖房を同時に運転する冷暖フリーの空調機器に利用される3管式冷媒配管にも対応している他、冷媒配管のサイズ表自動作成といった設備機能も拡充しており、図面情報から電気盤図の自動作成も可能だ。
設備専用3DCAD「Rebro」との互換性を強化しているのもメリットだ。RebroとFILDER CeeDの両ソフトで、互いのファイルをそのまま読み込みと保存が進められるようになった。FILDER CeeDでRebroの図面を読み込んだ際には、自動的にフロアごとの作業シートが生成され、1階部のデータのみ表記や傍記が反映される。
FILDER CeeDの動作環境は、対応OSが「Windows 10(64bit/32bit)」で、必要メモリが「Intel Core i5」同等品以上で、3GB以上(32bit版は4GB以上推奨、64bit版が8GB以上推奨)。ディスク容量が4GB以上の空き容量で、ディスプレイ解像度は1280×800ピクセル以上(1920×1080ピクセル以上推奨)。グラフィックは「Open GL」および、DirectX 9.0」対応のビデオカードを推奨。入出力機器はホイールマウスやキーボード、DVD-ROMドライブ(インストール時)。
価格は、FILDER CeeDが1ライセンスにつき148万5000円、電気設備のCAD作成に特化した「FILDER CeeD 電気」が1ライセンスにつき99万円(いずれも税込み)。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- 積水ハウスの全工程“一気通貫”CADプラットフォーム、業務別200以上のアプリを開発
積水ハウスは、住宅業界におけるITを活用した働き方の改革の取り組みを進めている。その象徴である2010年からプロジェクトがスタートした「邸情報プロジェクト」は、総額89億円を投じ、社内でこれまでバラバラに運用されていたCADシステムを一元化するだけでなく、開発から、設計、生産、施工、引き渡し、アフターケアまで全工程一気通貫の全社最適化を実現した。この成果として、年間87億円もの継続したコストダウンが達成されたという。 - ZEH、省エネ基準対応を効率化する3D建築CADシステム
福井コンピュータアーキテクトは、設計したプランから外皮性能計算一次エネルギー消費量の算出、提案資料・各種申請書の作成が可能な3D建築CADシステムを2017年7月から発売する。 - パシコンが土木設計のCIMで、ダッソーの3D CAD「CATIA」を選んだワケ
ダッソー・システムズは、2019年から国内の土木分野における3次元CADの領域に本格展開している。他社との差別化になるのがプログラミングツールを有するCATIAだ。CIMモデルにあらかじめプログラミングしておくことで、橋梁の高さや幅といったパラメータを入力すれば、自動で反映され、修正されたモデルが生成される。今までのように人の手で計算して、ゼロから図面を書き直す必要がなくなり、設計業務のリソースが大幅に削減される。 - CADオペ・事務員を共有する「現場支援リモートチーム」結成、3次元CADとWeb会議で“実感のある働き方改革”
ダイダンは、建設現場におけるICTを活用した“実感ある働き方改革”を推進している。各支店や各現場にこれまで散らばっていたCADオペレータ・事務員などを各支店の部長レベルで、共有して忙しさに応じて相互に支援し合う「現場支援リモートチーム」を立ち上げた。Web会議やクラウドサーバ、共通CADソフトなどで業務をフォローし、現場の省人化を実現している。