建設業界に働き方改革をもたらす、大林組が選んだ単なるストレージサービスではない「Box」（3/3 ページ）

Box Japanは2018年11月28日、建設業界向け「現場もデジタルな働き方改革実践セミナー」を東京・千代田のBox Japanセミナールームで開催した。セミナーでは、ストレージサービス“Box”による建設業のICT化をゼネコンの導入事例や建設向けアプリケーションなどのプレゼンを通して提案した。

[石原忍，BUILT]

建設業のコミュニケーション・プラットフォームになり得るBox

　建設向けに使える機能としては、「保存年限設定」がある。データをアップロード後に保存期間を年単位で設定することで、建設プロジェクトの動いている間は削除不可となり、設定期間が過ぎれば完全に消去することもできる。

　他のサービスとの違いについて大屋氏は、「Boxはブラウザベースであることにメリットがある。柔軟なアクセス権限の設定やアクセス履歴/通知といった安全性をはじめ、“共有”を管理下に置けるため企業間の壁が無くなること、モバイルからのアクセスや全文検索・AI検索などの便利さの3つのポイントがエンドユーザーにもたらされる。単なるストレージサービスではなく、生産性向上につながる企業のコミュニケーション基盤になり得る」と語った。

Box導入によってもたらされるメリット

AIを活用したBox Skills

　最後に、今後リリース予定の機能として、異常なアクセスへの警告や社外ユーザーのデバイスやコンテンツに対するファイアウォール機能といった「Box SHIELD」の搭載などが予告された。

　また、アプリとの連携もさらに強化される見通しで、アプリリストの表示や主要アプリで行われている作業の把握なども予定されている。建設向けアプリとの連携が強固になり、図面への書き込みや野帳への記録がBoxからより手軽にできるようになれば、建設プロセスのデジタル化がより近づく。

さまざまなアプリとの連携によるデジタル化