「屋外広告×ソーシャルメディア」の可能性を調査・研究、日本屋外広告フォーラム：日本屋外広告フォーラム 杉本委員長（ADK局長）に聞く（4/4 ページ）

ビルの屋上や壁面に掲出されている屋外広告（Out of home media）――。屋外広告の業界には長い間、広告効果の目安となる指標が存在しなかった。この指標を策定するべく、1999年に任意団体が設立され、繁華街の歩行者向けと、ドライバー向けの2つを対象とした国内初となる屋外広告の効果指標を計算することができる「屋外広告指標推定システム」が構築された。現在は次のステップとして、ソーシャルメディアとの関連性を探る調査が進められている。

[石原忍，BUILT]

インバウンド向けに出稿の活性化を期待

杉本推進委員長

　このような状況の中、2年後に迫った東京オリンピック・パラリンピックでは、屋外広告活性化の起爆剤として、広告主需要の再喚起が望まれる。開催期間中は競技会場周辺を中心に五輪スポンサーによる掲出が優先されるが、2020年へ向けて訪日外国人の益々の増加が予想される中、インバウンド向け業種・カテゴリーを中心に出稿の活性化が期待される。

　2018年7月20日に成立したIR・カジノ法案については、影響は限定的と思われる。外国人来訪者の起点となる交通や空港は広告の審査が設けられており、ギャンブル関連の広告は掲出できないおそれがある。

　国内の屋外広告は、飽和状態にあるとみるエージェンシーは少なくなく、海外、なかでもアジアへの進出を図る動きがここ最近増えている。現地の広告代理店と組んだり、新たな媒体を開発する動きなどがある。

　かつて、たばこ広告の台頭で、フィリップモリスが、内照式バックリットの広告やポスターの貼り枠を日本に持ち込み、急速に普及した。近年の屋外広告業界では、大型ビジョンやデジタルサイネージといったデジタル化の波が進んでいるが、デバイスのデジタル化に留まらない新しい広告手法やソリューションの台頭・普及に期待したい。

都庁壁面にプロジェクションマッピングを掲出した都庁での五輪カウントダウン　出典：東京都