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山岳トンネル工事に「AR」を活用した安全確保の新技術:現場管理(2/2 ページ)
竹中土木は、山岳トンネル工事で危険を察知する監視技術の実用化に成功し、特許を出願した。既に福井県のトンネル工事現場で、システムの有効性は実証済みで、押出し性を有する脆弱な地山などで導入していくという。
斜面や脆弱地山のトンネル施工への展開も
インターネット接続を介することで、切羽監視員や作業者といった現場だけでなく、坑内外の事務所や本支社でも、PCやスマートフォン・タブレットで掘削現場の状況をリアルタイムに把握できる。現場外でも異常を察知した場合には、警告灯・警報音、バイブレータによる警報発信も可能だという。
山岳のトンネル工事は、掘削の最先端では地山が露出しているため、岩石の落下などによる重篤事故が発生している。とくに肌落ち災害では、6%が死に至り、42%が休業1か月以上となっている。こうした状況を踏まえ、厚生労働省は2018年1月に山岳トンネル工事の災害防止対策に関わるガイドラインを改正。切羽への原則立ち入り禁止と、専任の監視員を配置することを求めた。
しかし、実際には監視員が目視で、わずかな変位に気付くのは難しく、監視の精度を上げ、安全を確保する目的で、竹中土木の技術は開発された。同社では、山岳トンネルのみならず、斜面への展開やさまざまな土木工事で「可視化を用いた技術」による安全性の向上に貢献してくとしている。
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