ビルをIoTで省エネに、配線や電池交換が要らない在室検知センサー:省エネ機器
センサー開発・製造事業を展開するオプテックス(大津市)は、ビル管理を効率化するニーズを背景に、オープンシステムの普及が加速するビルオートメーション市場に参入する。その第1弾として、オープンシステムに対応した「在室検知センサ」を投入。オフィスやホテルなどのファシリティ環境に設置される照明や空調システムなどとセンサーを連動させることで、システムを最適にコントロールし、室内環境の快適化、省エネルギー化の実現をサポートしていく。
このところビルオートメーション市場におけるシステム導入では、仕様が公開されている通信規格(オープンプロトコル)に準拠すれば、異なるメーカーの製品同士でも相互接続ができるオープンシステムの世界標準化が進んでいる。これにより、ユーザー側は機能・品質・デザインなどを判断基準にしながら、各社の機器やセンサーなどを選定し、自由度や拡張性の高いシステムを構築しやすくなる。さらにIoT(Internet of Things)関連技術の普及により、あらゆる機器や設備をソフトウェアで統合的に管理することが可能になりつつある。
特にビルオートメーション市場においては、欧米を中心として省エネルギー性能を格付けする評価の義務化や省エネ規制が強化されている。こうした省エネに対応するための設備制御システムにおいて、オープンネットワークと接続するセンサーには、センサー情報の信頼性、機器の保守性や設置性の高さが求められている。
こうした背景をもとにオプテックス(大津市)が開発したオープンシステム対応製品の第1弾となる「在室検知センサ」は、照明や空調システムと連動することで、照度や温度管理による室内環境の快適化・生産性の向上や省エネルギー化を実現する。オフィスやホテルなどのファシリティ環境に設置される照明や空調システムなどとセンサーが連動し、システムを最適にコントロールして室内環境の快適化、省エネルギー化の実現をサポートしていく(図1)。
ビルオートメーションシステムでは、あらゆる場所の情報を収集するセンサーの設置数に比例し、電源の確保や配線工事に必要な時間やコストが膨大となってしまう課題があった。同製品は、配線不要・電池交換不要のオープンプロトコル無線通信規格「EnOcean」に対応している。EnOceanは、光や温度、振動などの微弱なエネルギーを集めて、電気エネルギーに変換するエネルギーハーベスティング技術を使用した無線通信の国際規格だ。
配線や電池交換が不要になることで設置や導入の簡便化を図るとともに、レイアウトの自由度も高まり、必要な場所で最適なセンシングができるようになる。また、メンテナンスフリー化も実現し、長期にわたる設備管理コストも大幅に削減することが可能だ(図2)。
オープンシステム化、IoTの普及により、オフィスやホテルなどのファシリティ機器を制御・統合・操作し、リアルタイムで施設管理をすることができる環境が整ってきた。今後オプテックスは省エネだけにとどまらず、会議室の利用状況の把握や効率運営、照明・温度・湿度などの調整による快適な環境構築による使用者の業務効率の向上、各種設備の不具合管理などのリスクマネジメントなどに向けたさまざまな用途に最適なセンサーを提供する方針だ。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
ビルや住宅は省エネ性能で選ぶ時代に、4月1日から新しい法制度が始まる
ビルや住宅を対象にした「建築物省エネ法」が2016年4月1日に施行される。建築物のエネルギー消費量が基準に適合するように義務化の範囲を拡大する。さらに基準に適合していることをラベルやマークで表示する制度も拡充して、企業や家庭に省エネ型の建築物を普及させる狙いだ。国際認証制度で日本初の最高評価、エネルギーを60%削減するYKKの新本社ビル
YKKグループの新本社ビル「YKK80ビル」(東京都千代田区)が、米国グリーンビルディング協会が実施する建築物の環境性能評価制度であるLEED認証で、最高ランクのプラチナ認証を獲得した。オフィスビルとしてLEEDのプラチナ認証を獲得するのは日本初の事例だ。同ビルは一般的なオフィスビルと比較してエネルギー消費量を60%抑えることを目指した戦略的な省エネビルだ。発電するセンサーからデータ収集、セブン-イレブン2000店舗で10%の省エネ
みずから発電する小型の電流センサーや温度センサーを利用して、店舗やオフィスのエネルギー消費量を削減する取り組みが進んでいる。セブン-イレブンでは2000店舗を対象に約2万個のセンサーを設置して、無線で収集したデータを分析することでエネルギー消費量を10%削減した。300か所にセンサーを設置、工場の電力使用量と最大需要電力を見える化
凸版印刷は主力工場の1つである相模原工場で、電力の使用状況を見える化する取り組みを本格的に開始した。工場内の300か所に電力量計や電力量センサーを設置し、時間帯別の電力使用量と最大需要電力の両方をリアルタイムに把握できるようにして節電を徹底する。