建築教育の“Netflix”誕生！ 世界基準の実務とビジネスを月1500円で学べるArchEd+ Academy：ショート動画でスキマ時間に巨匠の流儀継承

建築を取り巻く環境が激変する中、従来の教育だけでは若手が現場で生き残ることは難しい。必要なのは建築を“ビジネス”として捉え、自ら判断軸を育てるための新たな学びだ。その空白を埋めるべく、これまでにない建築教育のeラーニングサービス「ArchEd+ Academy」がスタートした。

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　少子高齢化による担い手不足、加速する建設DX、国際競争の激化。建築業界は、これまでにない速度で変化している。こうした環境下で生き残るには、従来型の建築教育では補いきれない新しい学びが欠かせない。

　そうした時代のニーズに応えるべく、総合設計事務所のプランテックからスピンアウトした「Arch Nexus Foundation（アーキネクサスファンデーション）」は、新たなオンライン学習サービス「ArchEd+ Academy（アーキエデュプラス アカデミー）」の開発を進めている。構想の中心を担うのが、プランテック 執行役員の宮本源章氏だ。

建築教育の“空白”を埋める「ArchEd+ Academy」

　ArchEd+ Academyの出発点は、プランテック 代表取締役社長 小山直行氏が抱き続けてきた「建築学科を卒業する学生は、良いものをつくりたいという想いが強い一方、意識がアカデミックに偏りすぎていて、実務では通用しない」という危機感だ。

　想いを託された宮本氏が、プランテックに入社したのは2024年6月。以前は外資系企業で新規事業開発やM＆Aに携わってきた。入社間もない頃、小山氏から「建築教育を変える新規事業を立ち上げたい」と相談を受けたが、当初は研修ビジネスに強い関心があったわけではなかった。

　しかし、日本の建築教育の実態を調べるうち、「大学の講義では、デザインとは何かを教えるが、建築をビジネスとして捉える教育がほとんどなかった」と根深い問題があることを痛感する。人事部門の統括者として、採用現場でも同じ歪みを目の当たりにした。学生が提出するポートフォリオには、社会的／経済的な要請の中で建築を成立させるという発想がほぼ皆無だったという。

　さらに、自身がマネージングディレクターを務めるシンガポール支社では、海外勢とのスピード感の差を突きつけられる。「中国やインドの企業が競い合うシンガポールでは、プロジェクトの意思決定と遂行のスピードが圧倒的に速い。このままでは日本で仕事を続けても、世界の大規模プロジェクトには太刀打ちできない。国内教育の偏りと国際競争力のギャップを同時に乗り越える新しい教育サービスが不可欠だ」と確信に至った。

誰に何を届けるのか、新しい教育サービスのコンセプト

　新しい教育サービスを形づくる際に、宮本氏が最初に向き合ったのは「誰に」「何を」届けるのかという根本理念だった。

　ターゲットは10代後半から建築を学び始める層、そして大学卒業後に現場へ入ったばかりの若年層。彼らに必要な学びとして、宮本氏は2つのテーマを設定した。

　1つは、建築の世界で長く働くための“思考の道筋”を示すこと。社会に出ると、現場の慣習やスピードに流され、自分の「5年後、10年後」を描けず迷う若手は多い。方向性を見失わないためには、早い段階で“判断軸”を確立させる必要がある。

　もう1つは、建築を“ビジネス”として捉える視点だ。施主の意向や事業性を理解し、代替案まで含めて提案できる人材となるには、ファシリティマネジメントを含む「管理運営」の知見を早期に身に着けておくことが欠かせない。

建築教育のプラットフォーム「ArchEd+ Academy」　提供：Arch Nexus Foundation

　こうした学びを届けるために、従来の学校での講義とは異なる教育形式を模索した。「長時間の講義形式より、短い内容の講義を体系的に積み上げたほうが理解も定着も早い。ポイントを押さえれば若手は自分で考え、動けるようになる」と宮本氏は説明する。

　その考えから採用したのが、ショート動画を積み上げるサブスクリプションだ。日常の中で無理なく学べる仕組みにすることで継続性を高め、コンテンツの蓄積とともに知識が増していく仕組みだ。料金も若手でも苦にならずお得感を感じられる月額1500円に設定した。

　宮本氏が競合に想定しているのは、建築系の資格学校ではない。むしろ「Netflix」や「YouTube」のように日常的に接し、触れるたびに思考が蓄積されていくサービスだ。若手が自分の判断軸を育てていくための“日常に置く学び”が、ArchEd+ Academyの核となっている。

「5分動画と体系化」コアコンテンツの全容

　サービスの基本構想が固まり、次に着手したのはプランテックに蓄積されていた約100本のeラーニング動画の再編集だった。工場設計のプロセスや耐震改修の要点など、実務に役立つ知識を解説する動画で、内容自体そのものが有用だが、いずれも1時間ほどの尺で日々視聴するには長すぎた。

　そこで全動画を1本3〜5分前後に細分化した。「10分では長くて見られないが、1分では内容が薄くなる。集中力と理解のバランスを考えると、スキマ時間に閲覧できる5分程度が最適だと判断した」とショート動画の意図を説明する。

　ただし短いコンテンツをそろえただけでは、体系的に学べない。そこで必要になったのが、コンテンツ全体を構造化する作業だ。

　その役目を担うのが、世界的に著名な建築家でArchEd+ Academy 学長（DEAN）も務める国広ジョージ氏を座長とする「学術プロンプト委員会」だ。意匠・構造・設備といった主要領域を代表する専門家が参画し、監修者の立場で領域ごとの“モジュール化”を実施。建築史や地域文化といった教養領域も周辺に配置し、建築をより俯瞰的な視野で理解できるカリキュラムへと再設計した。

動画コンテンツは、ArchEd+ Academy 学長（DEAN）の国広ジョージ氏をはじめ、著名建築家や各専門家が監修。現役建築家の流儀を継承できる　提供：Arch Nexus Foundation

　コンテンツ制作では、語り手の個性が内容に色濃く出ないように、全てアニメーション形式で統一。中立的かつ普遍的に利用できる教材とするためだ。

期間限定で、無料会員も受講可能なコンテンツも用意されている　出典：ArchEd+ Academy Webサイト

　その姿勢はブランド戦略にも表れている。プランテックを前に出さず、Arch Nexus Foundationの名称で発信して企業色を排し、中立性の高い“新しい教育機関”として認識してもらうことを企図した。

世界2億人を視野に、建築教育のグローバル戦略

　ArchEd+ Academyが見据える市場は、日本国内にとどまらない。国連統計によれば、建築関連の従事者は世界で約2億人。宮本氏は、2億人市場を最大のターゲットに、立ち上げから5年間で20万人の有料会員を目標に定める。その7〜8割を海外人材が占める計画についても、「人口規模と成長余地を踏まえれば十分に現実的な数字だ」と語る。

　ただ、既存の動画は日本の法令制度や環境を前提で作られており、海外の実情を考慮していない。そこで米国、欧州、インド、アフリカなど各国の建築協会とつながる国広氏の国際的ネットワークを生かし、彼らの協力を得ながら、歴史や文化、構造、法体系など、地域ごとの文脈に合わせてコンテンツのローカライズを進めている。

　現在、日本語版と並行して英語版を制作中で、最初はフィリピン、その後は東南アジア、インドへと広げていく予定だ。

学びを世界に接続する第2〜3ステップの構想

　ArchEd+ Academyは、3〜5分動画で基礎を学んだ先に、実務や国際舞台へとつなぐ“成長の階段”となる「第2〜3ステップ」も設けている。

　第2ステップは、リアルイベントによる学びの拡張。2025年9月以降、若手建築家を招いたイベントを既に3回開催した。「有名建築家に若手が直接質問できる機会は、学びのモチベーションを高めるはず。オンラインでは得られないLIVE感が、若年層に良い刺激となるだろう」とし、今後は講師と受講者が継続的につながる仕組みも整えるという。

2025年10月20日に開催した第2回「ArchEd+ Academy」建築セミナー。axonometric CEO 佐々木慧氏が登壇した

　第3ステップは、キャリアの国際展開を見据えた国際認定資格との連携。国内で一級建築士を取得しても、海外ではそのまま通用しない場合が多い。そこで宮本氏が着目したのが、教育プログラムの本質的同等性を担保する「キャンベラ協定」だ。「キャンベラ協定の枠組みを生かせば、習得した建築教育が欧州やアフリカでも正式に認められ、設計業務が可能になる。世界に羽ばたきたい次世代の建築設計の担い手にとって、追い風になるはずだ」と期待を示す。

　さらに、学びを世界規模で循環させるためのオンラインコミュニティーの構築も検討している。国や地域ごとのコミュニティーを形成し、年に一度は世界をつなぐオンラインイベントを催すプランもある。「日本では英語が話せないから海外に行きたくないという若者が多い。建築という共通言語があれば、コミュニケーションのハードルは下がる。海外との交流を海外進出の足掛かりとして欲しいほしい」と願う。

オンラインとオフラインの両輪で、知の循環を生み出すプラットフォームとなることを目指す「ArchEd+ Academy」

ArchEd+ Academyの未来像

　ArchEd+ Academyが描く教育プラットフォームの未来は、建築設計にとどまらない。商業建築、集合住宅、医療施設、学校建築といった専門領域別のカリキュラム拡充はもとより、プラットフォームが確立すれば、語学、文化、食といった広範な分野への横展開も可能となる。建築設計事務所からスピンオフして始まった学習プログラムだが、建築はあくまで最初の領域であり、将来は多様な分野へと拡大する可能性を秘めている。

　宮本氏は「プラットフォームに集う人々は、競争相手と同時に仲間でもある。学会のような議論の場をより開かれた形で提供したい。多種多様な業種で、世界中の学び手がオンラインでつながり、業界の最前線に触れながら成長していける環境を整えるつもりだ」と力強く抱負を語った。

　建築教育を変え、世界の若手をつなぎ、未来を支える“知の循環”を生み出す、これまでにない建築教育のプラットフォームが始動する。